動画コンテンツは、大手動画投稿サイト「Youtube」を筆頭に人気を博し、今やあらゆる世代に受け入れられています。昨今では非対面でのコミュニケーションが推奨されていることからも、動画による情報発信の需要はますます高まっています。動画は、その企画内容や編集の方法ひとつで与える印象を変え、様々な場面で活用することができます。また、面白い内容で提供できれば、商品のPRはもちろん企業イメージの向上にも繋がります。今回は、そんな動画制作時に役立つ6つの事例をご紹介します。

お客さんの役に立つ動画を提供

　販促において動画は商品の紹介や説明に利用されるが、顧客や見込み客の役に立つものを制作するケースも増えている。

■赤ちゃんが泣き止む動画
　子ども用紙おむつを製造する日本の製紙会社が、大学教授と助産師のアドバイスを受けて、「赤ちゃん泣き止み動画」を制作した。赤ちゃんの関心をひきやすい特殊音や視覚効果を随所に採いれた動画で、乳幼児35名を対象にした調査では、94.3％がこの動画を見て泣き止んだ。97.1%の保護者が「赤ちゃんが泣いて困った時、このような動画があったら気持ちが楽になる」と回答した。この動画を子育ての一助としてYoutubeで公開している。

■家具ブランドの眠りを誘う動画
　オーストラリアで大手家具販売会社が、ベッドで心地よく眠りにつけるためのデジタルキャンペーンとして、YouTubeに独自のASMR動画（聴覚や視覚への刺激で心地良い感覚を与える動画）を公開した。動画は、同社の家具を運ぶ船がアジアからオーストラリアへ向かう14日間の様子を映すライブ配信で、穏やかで大きな海原の映像や波の音でリラックス効果が期待できる。また映像のBGMには同社の最新カタログが読み上げられ、さまざまな商品名を聞いているうちに眠りに誘われる。

会社の雰囲気やモットーを伝える動画

■RPG風の動画で求人応募が増加
　石川県にあるダンボールや梱包資材メーカーは、1978年の創業から成長を続ける県内の優良企業だ。しかし、若者の認知度が低くて新卒採用の応募が少なかった。そこで同社はYouTubeの動画広告を使った新卒採用をスタート。社長が自らモンスターの格好で登場するRPG風の動画で会社を紹介した。社員のインタビューもあって、ユニークでアットホームな社風が伝わり、若者の興味を集めた。再生回数は15日間で約15万1000回を記録。従業員29名の会社に、2018年度の新卒採用に28名の応募があった。翌年の新卒者のインターンシップへの応募も25名集まった。

■移動自転車屋の自己紹介動画
　アメリカはペンシルベニア州の移動自転車ショップは店舗を持たず、顧客の自宅に出向いて自転車の販売や整備を行っている。このショップが力を入れていたのはサイトでの動画。3分ほどの短いもので、オーナーがサービスの概要や会社のモットーなどについて語りかけ、予約方法の概要を説明している。さらに、同サイトではパンク修理方法を説明する動画も用意して、自分で簡単にできるとアピールもしていた。この動画でサービスの概要だけでなく、オーナーの人柄もわかり、多くの人の信用を得られて顧客獲得に役立ったようだ。

つい見続けてしまう動画プロモーション

■溶けるアイスの動画に釘付け
　今年の夏、アメリカのデパートが、Instagramアカウントでライブ配信を行った。舞台はビルの屋上。炎天下に立てられたアイスキャンディーが映し出され、「昨年、◯◯店でサングラスが売れた数は？」というクイズが出題される。ユーザーはコメント欄に回答を書き込み、早く正答した上位４人にサマードレスがもらえる。難問だが、いま溶けつつあるアイスキャンディーの棒に正解が書かれている。いつ溶ける終わるかわからないため、答えるために映像を見続けなければならない。45分間のライブ配信は最後までユーザーの目を釘付けにした。

■360度VR動画ゲームに没頭
　オーストラリアの食品メーカーがイースターの頃、Facebookライブを利用したプロモーションを行った。配信されたのは360度見られるVR動画。仮想の村で生き物が動く。その中からイースター・エッグを見つけると、イースター仕様のチョコレートが当たる。１時間の配信中に120個の卵が順次現れる。卵を見つけたユーザーはコメント欄に「◯◯のドアの前」などと場所を書き込む。VR動画の全方位を確認することは容易でなく、ユーザーは動画に没頭してしまう。その結果、累計22万人以上のユーザーがライブ配信を視聴し、7万を超えるコメントを集めた。