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10Idea4U vol.372018 January出典：米国調査会社DCCレポート2005より引用表：メディア別広告費シェア出典：電通「2016年日本の広告費」2017年発表より引用広告費媒体広告費（億円）前年比（％）構成比（％）2014年（平成26年）2015年（平成27年）2016年（平成28年）2015年（平成27年）2016年（平成28年）2014年（平成26年）2015年（平成27年）2016年（平成28年）総広告費61,52261,71062,880100.3101.9100.0100.0100.0マスコミ四媒体広告費29,39328,69928,59697.699.647.846.545.5新聞6,0575,6795,43193.895.69.89.28.6雑誌2,5002,4432,22397.791.04.14.03.5ラジオ1,2721,2541,28598.6102.52.12.02.1テレビメディア19,56419,32319,65798.8101.731.831.331.3地上波テレビ18,34718,08818,37498.6101.629.829.329.2衛星メディア関連1,2171,2351,283101.5103.92.02.02.1インターネット広告費10,51911,59413,100110.2113.017.118.820.8媒体費8,2459,19410,378111.5112.913.414.916.5広告制作費2,2742,4002,722105.5113.43.73.94.3プロモーションメディア広告費21,61021,41721,18499.198.935.134.733.7屋外3,1713,1883,194100.5100.25.15.25.1交通2,0542,0442,00399.598.03.33.33.2折込4,9204,6874,45095.394.98.07.67.1DM3,9233,8293,80497.699.36.46.26.0フリーペーパー・フリーマガジン2,3162,3032,26799.498.43.83.73.6POP1,9651,9701,951100.399.03.23.23.1電話帳41733432080.195.80.70.50.5展示・映像ほか2,8443,0623,195107.7104.34.65.05.1ダイレクトメール（DM）は、相手の手元に届くリアルなメディアをいいます。モノとしてカタチで存在するので、必要であれば手元に保管されやすい特性があります。「個客」に届くメディアであることから、最近では特に①相手（顧客）それぞれに合った内容が届くこと、②相手の反応が測定できるような仕掛けをすること、③相手と双方向でコミュニケーションがとれること、などが求められる傾向にあります。国内におけるダイレクトメールの取扱い状況表の「メディア別広告費シェア」を見ると、市場規模としてテレビ、インターネット、新聞、折込に次いで第5位となっております。ただ、マスコミ4媒体やインターネットには制作費が含まれるのに対し、DMを含むプロモーションメディアは掲載費や郵送費のみとなっています。そのため、制作、印刷、封入などの加工にかかる費用を含めて考えると、実際にはこの数字よりは大幅に超えると推定されます。米国スイスオランダノルウエー英国ドイツフランス日本デンマーク350300250200150100500図1：年間一人当たりのダイレクトメール受取通数比較出典：旧郵政総合研究所アンケート調査2003年より引用相手に直接＆確実に届くダイレクトメールの活用方法についてダイレクトメールの基礎知識20.553.853.352.651.348.847.943.641.230.727.725.047.821.228.213.447.727.736.014.621.411.160.0％50.0％40.0％30.0％20.0％10.0％0.0％DMテレビ折込Eメール電話ホームページ雑誌新聞交通広告ラジオ屋外広告図2：媒体利用有無別費用対効果評価非利用者利用者米国では1年間で1人あたり平均317通受け取るのに対し、日本では1人あたり平均39通（約8分の1）にとどまっている。企業担当のDM利用者にとって、費用対効果で最も評価が高い。一方、非利用者にとっては、費用対効果が低いイメージを持たれている。この3年間で総広告費としては微増、DMとしては微減となっている。インターネット広告が大きく増加し、新聞や折り込みが大きく減少している。31723589917978933942